注目ポイント
本長期追跡研究では、症候性寛骨臼形成不全患者を対象に、平均10年間の経過における臨床的有効性、生存率、および再手術率を、寛骨臼周囲骨切り術（Periacetabular Osteotomy, PAO）単独群と、PAOに開放的大腿骨頭頸部移行部骨軟骨形成術（Open Femoral Head-Neck Junction Osteochondroplasty, OCP）を併施した群で比較した。主な結果として、臨床アウトカムスコアの改善は両群で同程度であった一方、併施群では再手術率が有意に低く、さらに全人工股関節置換術（Total Hip Arthroplasty, THA）への移行率も低下する傾向が認められた。
研究背景
股関節形成不全は、寛骨臼による大腿骨頭の被覆が不十分なことを特徴とする発育性疾患であり、関節不安定性、疼痛、ならびに早期の二次性変形性関節症のリスク上昇を来す。寛骨臼周囲骨切り術は確立された外科的治療であり、寛骨臼の向きを修正して大腿骨頭被覆と力学的環境を改善することで、変形性関節症の進行を遅延または予防する。しかし、異常な大腿骨頭頸部形態に起因する残存性、あるいは合併性の大腿寛骨臼インピンジメント（Femoroacetabular Impingement, FAI）が、PAO後の症状遷延や手術失敗の一因として近年注目されている。
近年は、cam型変形に対応し機械的インピンジメントを軽減する目的で、PAO時に開放的大腿骨頭頸部移行部骨軟骨形成術を併施する試みが行われている。この併施手術は概念的には有望であるものの、PAO単独と比較した長期成績に関する質の高いデータは依然として限られている。併存するOCPが生存率を改善し、再手術を減少させ、臨床転帰に影響を及ぼすかを理解することは、治療戦略の最適化に不可欠である。
研究デザイン
本レベル3エビデンスの後ろ向きコホート研究では、2000年から2007年にPAOを施行された80例80股関節を検討した。38例はPAOに開放的大腿骨頭頸部移行部骨軟骨形成術を併施しており（PAO+OCP群）、42例のマッチド対照はPAO単独を受けた。
選択基準は、症候性寛骨臼形成不全であり、介入を要する大腿骨頭頸部の異常を伴う場合と伴わない場合の両方を対象とした。転帰は平均約10年の追跡時点で評価され（PAO+OCP群：10.6年、PAO単独群：11.8年）、
主要臨床評価項目は修正Harris Hip Score（modified Harris Hip Score, mHHS）およびWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）であった。失敗の定義には、臨床的失敗（minimal clinically important difference, MCID、またはpatient acceptable symptom state, PASSを達成しないこと）、再手術、全人工股関節置換術（THA）への移行、およびこれらの複合評価項目が含まれた。
主要結果
両群とも、ベースラインからmHHSおよびWOMACスコアが有意かつ同程度に改善し、臨床的失敗率（MCIDまたはPASS基準未達成率）に群間差は認められなかった。
特筆すべきことに、PAO単独群の再手術率は33％であり、PAO+OCP群の8％と比べて有意に高かった（P = .005）。PAO単独群での再手術の多くは、二次性大腿寛骨臼インピンジメントに起因し、骨軟骨形成術および関節唇修復を要した。
THAへの移行率は、PAO単独群で14％、PAO+OCP群で3％と数値上は高かったが、この傾向は統計学的有意差には至らなかった（P = .07）。
Kaplan-Meier法による生存解析では、臨床的失敗に対する10年生存率（PAO+OCP群93.8％対PAO単独群89.2％）、再手術に対する10年生存率（97.4％対72.9％）、および複合失敗に対する10年生存率（93.8％対89.7％）がいずれも良好であり、併施手術による外科的再介入回避の持続性が示された。
術後のX線評価では、OCP追加に起因する関節アライメントの悪化や変形性関節症進行の有害影響は認められなかった。合併症率は両群で同程度かつ低率であった。
専門的考察
本研究は、未認識または未治療の大腿骨頭頸部変形が、股関節形成不全に対するPAO後の症状遷延および手術失敗に大きく関与するという考えを裏付けている。PAO施行時にOCPを併用してcam型インピンジメントへ同時に対処することで、術者は関節適合性と力学的環境をより適切に回復できる。
PAO単独およびPAO+OCPはいずれも十分かつ持続的な症状軽減をもたらすが、併施治療で再手術率が顕著に低下したことは、戦略的な骨軟骨形成術が残存インピンジメントに関連する追加介入の必要性を軽減することを示唆する。
限界として、後ろ向き研究デザインと、それに伴う選択バイアスが挙げられるが、マッチド対照の採用により比較可能性は改善されている。変形性関節症進行および股関節温存への影響を確認するためには、10年を超えるさらなる長期追跡が必要である。加えて、前向き無作為化試験がエビデンスを強化するであろう。
結論
本包括的10年追跡研究では、症候性寛骨臼形成不全患者において、PAO単独と比べ、寛骨臼周囲骨切り術に開放的大腿骨頭頸部移行部骨軟骨形成術を併施した群は、臨床転帰は同等である一方、再手術率を有意に低下させた。これらの結果は、長期的な関節温存と患者満足度の最適化を目的として、PAO時に大腿骨頭頸部形態をルーチンに評価し、必要に応じて対処することを支持する。
今後の研究では、長期的な関節生存率、患者報告アウトカムによるQOL、ならびに併施手術の適応基準の明確化に焦点を当て、股関節温存戦略をさらに洗練させる必要がある。
資金提供および臨床試験
本研究は既報の臨床データに基づくものであり、新たな資金提供の開示や臨床試験登録は報告されていない。
参考文献
Shah VP, O’Connor KP, Harris M, Nepple JJ, Pascual-Garrido C, Clohisy JC. Periacetabular Osteotomy and Combined Open Femoral Head-Neck Junction Osteochondroplasty: A Concise Follow-up of a Previous Report at a Mean 10-Year Follow-up. Am J Sports Med. 2026 Sep 21;54(12):2919-2927. PMID: 42766781.
